適応障害とは？症状と治し方について解説！

適応障害は環境の変化やストレスに適応できず、心身に不調をきたす病気です。

「仕事に行こうとすると胸が苦しくなる」
「頑張りたいのに、どうしても心がついてこない」
「職場の雰囲気になじめなくて毎日が辛い」

そんなお悩みはありませんか？

適応障害を放置すると、症状が悪化し、うつ病へ進行することもあるため早めの対処が大切です。
本記事では、適応障害の症状や診断基準、治し方や対策について、分かりやすく解説します。

適応障害とは

適応障害とは自身の置かれている環境に適応できず、ストレス反応として心身の症状が出現し、社会生活に支障が生じる状態です。

具体的な症状としては以下のようなもので、ご本人は強い苦痛を感じます。

落ち込み
不安
身体症状
不眠

こうした症状のために、会社や学校に行けなくなるなど、それまでしていた行動ができなくなってしまうことがあります。

診断基準

適応障害は精神疾患の診断基準を示すDSM-5（APA, 2013）で診断基準が示されており、以下の5項目が挙げられています。

A.はっきりと確認できるストレス因に反応して，そのストレス因の始まりから３ヵ月以内に情動面または行動面の症状が出現。

B.これらの症状や行動は臨床的に意味のあるもので，それは以下のうち１つまたは両方の証拠がある。

1.症状の重症度や表現型に影響を与えうる外的文脈や文化的要因を考慮に入れても，そのストレス因に不釣り合いな程度や強度をもつ著しい苦痛。

2.社会的，職業的，または他の重要な領域における機能の重大な障害。

C.そのストレス関連障害は他の精神疾患の基準を満たしていないし，すでに存在している精神疾患の単なる悪化でもない。

D.その症状は正常の死別反応を示すものではない。

E.そのストレス因、またはその結果がひとたび終結すると，症状がその後さらに６ヵ月以上持続することはない。

参考文献
APA (2013). DSM-5. Amer Psychiatric Pub Inc.（高橋三郎他（監訳）（2014）. DSM-5 精神疾患の診断・統計マニュアル　医学書院）

少し難しい内容になっていますが、補足すると以下のような内容になっています。

明確なストレスの原因があり、その原因が始まってから3ヶ月以内に心身に症状が現れる
その症状が次のいずれかまたは両方に該当する
- ストレス要因に対して過度な苦痛があり、外的な要因や文化的な影響を考慮してもその苦痛が強い
- 生活や仕事など、重要な領域で重大な支障が出ている。
他の精神疾患と関係がなく、既存の病気が悪化したわけではない
死別があった際の通常の悲しみによる反応ではない
ストレスの原因やその影響が終わった後、症状が6ヶ月以上続かない

最終的な判断は医師によって下されますが、上記5つに心当たりのある方は医療機関の受診をおすすめします。

適応障害の特徴

適応障害には以下のような特徴があります。

ストレス要因が明確
症状が短時間で現れる
ストレス因がなくなると軽減する

それぞれの特徴を一つずつ見ていきましょう。

ストレス要因が明確

適応障害の特徴の一つは、ストレス要因が比較的はっきりしていることです。
主なストレス要因としては、就学、就職、転職、部署異動、転居、結婚、対人関係の悩みなど、環境の変化に伴うものがあります。
これらの変化に適応できず、心身に不調をきたすことが適応障害の症状として現れます。

症状が短期間で現れる

適応障害のもう一つの特徴は、症状が比較的短期間で現れることです。
環境の変化が起こった後、数週間から数ヶ月以内に体調や気分に不調が現れ、日常生活に支障をきたすことがあります。
したがって、早期の対処が症状の悪化を防ぐために重要です。

ストレス因がなくなると軽減する

また、ストレス因がなくなると症状が軽減することも特徴の一つです。
例えば、転職や部署異動が原因で症状が現れた場合、その環境から離れることで症状が改善しやすいとされています。

ただし、問題の本質は環境の変化に対する適応の難しさにあるため、単に環境を変えるだけでは根本的な解決にはならないこともあります。

適応障害の治し方

休養を取る

適応障害と診断されたら、まずはしっかりとした休養が大切です。
就学や就職、部署異動といった、ストレス要因が学校や職場にある場合には一度休学、休職を検討しましょう。
上述の通り、適応障害では要因となった環境から離れて休養をとると、症状が軽減する傾向にあります。

カウンセリングで相談する

一方で、ストレス要因となった環境を変えるのが現実的に難しい場合もあります。
転職した直後や、転居した場合には環境を変えるのは難しくなります。
そうした場合には医療機関だけでなく、カウンセリング施設などの利用を検討しましょう。

相談相手を作ることで感情の整理をする手助けになり、専門的なカウンセラーであれば心理学に基づいた具体的な治療法やアドバイスをもらうことも可能です。

再発予防をして備える

また、もしも部署変更や再就職をして環境を変えることができたとしても、次の環境で同じタイプのストレス要因に出会う可能性もあります。
例えば、「忙しそうな/怖そうな上司」「繁忙期」「仕事のミスを指摘された」などがストレス要因だったとします。
これらの要因は珍しいことではないため、また出会う可能性は十分にあります。

このため、再発予防なしに社会復帰してしまうと、もとの環境に戻ったときに再度症状が出てしまうことがあるのです。
したがって、社会復帰後も安定した社会生活を送るには、ストレスとの付き合い方といったご本人なりの対策が必要になってきます。

発生しうるストレス要因とどう付き合っていくか、ストレスをどのように解消していくかが再発予防のポイントになります。