応用行動分析学（Applied Behavior Analysis：ABA）は、バラス・スキナーによって体系化された「行動」を科学的に研究する行動分析学を、臨床場面や社会一般のさまざまな問題行動の解決に応用する学問です。
徹底的行動主義の哲学に基づき、理論的行動分析や、実験行動分析で明らかになった行動の原理は、医療、福祉、産業、スポーツ、動物のしつけなど、社会の中のさまざまな分野に応用されています。
子供の発達障害の支援では、かねてから応用行動分析に基づいた療育によって、行動レパートリーの獲得や拡大、ならびに行動レパートリーが安定して出現するための環境の整備などの支援が行われてきましたが、近年は、大人になって発達障害と診断される人が急増しています。
あいち就労支援センターでは、大人の発達障害の人に対する就労支援として、応用行動分析に基づいたコーチング支援を行っています。
応用行動分析学（ABA）は、行動の問題を解決する支援ですが、行動分析学が定義する「行動」は、狭い意味での骨格筋の動きとしての行動だけでなく、個体の内部で起こる感情、思考、記憶などの私的事象を含みます。
行動が増減するメカニズム
さらに、こうした行動は、その行動が前後の環境とどのような関わりをもって生じているかによって、レスポンデント行動とオペラント行動の二つに分けられていますが、応用行動分析学（ABA）では、オペラント行動を形成するオペラント条件づけを基礎として、行動を、その前後関係を含む行動随伴性という枠組みで分析を行ないます。
オペラント条件づけによって形成されるオペラント行動では、個体が自発する行動に環境刺激が随伴することで、その行動の起こりやすさが変化します。
ある行動に好子（よい刺激）が随伴することで、行動の生起頻度が上がり、ある行動に嫌子（悪い刺激）が随伴することで、行動の生起頻度が下がります。
また、ある行動の結果、好子が除去されれば、行動の生起頻度は下がり、嫌子が除去されれば、行動の生起頻度は上がります。
行動上の問題を解決するためには、問題となっている行動を標的として、その形態や生起頻度、持続時間などを理解すると共に、その行動の前後を行動随伴性の枠組みで捉え、その行動がどのような機能を持っているかに注目する必要があります。
「先行条件（Ａ：～のときに）－行動（Ｂ：～すると）－結果（～になる）」という３つの枠組みで行動を理解することを三項随伴性と言い、環境との相互作用から、行動の機能を推測することを機能アセスメントと言います。
行動の機能には、事物の獲得、嫌悪刺激からの回避、注目の獲得、感覚刺激を得るなどがあり、問題となる行動は、いずれかの機能によって強化されています。
行動上の問題を機能アセスメントした上で、その行動が生起する状況をなくしたり、変えたりする他、その状況でより適応的な行動をすることができるように支援したり、同じ機能を持った代わりの行動をとれるように支援を行ったりします。
あいち就労支援センターでの活用
あいち就労支援センターでは、うつ・適応障害や、発達障害グレーゾーンの人を対象に、応用行動分析学という行動科学に基づき、目標の達成にむけた、行動変容を促すための支援を行います。
シェイピング、課題分析、連鎖化、プロンプト＆フェイディング、トークンエコノミー法、行動契約などの技法を用いながら、公認心理師が、段階的に環境に適応するための行動の形成を手厚くサポート致します。